体操協会の欺瞞に関して、第三者の意味

普通の理性があれば、体操協会の塚原夫妻の欺瞞は明らかですが、今の日本ではこの普通がわからない人間が大勢増えているように思います。

第三者というのは、民事的な争いの場では、専門の法律用語ですが、どうもその理解には、英語教育の悪影響があると思わざるを得ません。なぜなら、弁護士でさえ、第三者というものを理解しているとは言えない発言をするからです。

日本の義務教育では英語教育はほとんど行われていません。それは英語ではなく、日本語教育の中の英語という分野であり、いわば漢文と同じような教育なのです。漢文を中国語の勉強と言わないように、英語教育は英語の勉強ではないのです。英語は得意ではありませんが、きちんと英語の勉強をした私にはこんな明確な事実を、日本の英語教育関係者が誰も理解していないことは、本当に驚きです。

英語では、weと呼ぶのを第一人称、first person、youと呼ぶのを第二人称、second personと言います。そして、どちらとも呼べないものを第三人称、third personと言います。これを理解していないと、第三者を理解できません。もし、友人であっても話している相手はyouです。そのとき別の人間を話題にしていれば、それはthird personです。そこへ、当人がやってきて話に加わるとどうなるでしょうか。その時、もし、当人がどちらの側にも立たなければ、それはyouになります。最初の二人からしてもyouになります。つまり、三人ともが、一対二の関係の、Iとyouになるのです。

日本語で考えてみると、話している相手をあなたや君と呼ぶことはほとんどありませんが、たまにはあるかもしれません。多くは主語を省いて話します。そこに出てくる人物は、通常名前を使い、彼や彼女は使いません。これを使うときは別の意味です。当人が来ても同じように名前を使い、話に参加していない時といる時とで違いはありません。日本人は第三人称という概念を使ってはいないのです。

英語では、Tomと言った後、Tomを話題にするときは、必ずheを使います。あれ、と物を指示した後もずっとあれを使ったりしますが、英語ではthatを使った後は必ずitを使います。代名詞を使うことが同じものを示すことになります。だから、日本語には代名詞はない、という国語学者もいるほどですが、私もそう思います。時々、彼、彼女を代名詞のように使った文がありますが、これは英語教育の影響で使う例と考えられます。日本語では第三人称の概念を使っていません。繰り返しになりますが、話に参加していない人間と参加している人間を区別して呼び方を変えることはしないのです。

第三者という言葉は、この第三人称の概念を知らないと、弁護士であっても、正確には理解できないと思います。